概要（Abstract）

　本研究では，家庭用機器として販売されているパルス性磁気発生装置：セルパワー®を用いて，慢性関節痛を訴えるヒトを対象に定期的磁場照射を実施し，生理学的指標の変化と効果を主観的・客観的評価指標を用いて検討した。対象は，慢性関節痛を訴える20〜65歳の男女18名。同一関節痛部位に対して照射を1日2回（午前・午後），30分間，2週間施行した。同一被験者に磁場発生（－）機器（偽）と磁場発生（＋）機器（真）を用いてクロスオーバー試験を行った。毎照射前後に腋窩体温，照射部位皮膚温度，脈拍数，血圧を測定した。開始時から4週間後まで，1週間ごとに関節可動域（ROM）および痛みの指標（VAS）を計測した。一部のプロトコールでは，使用前後で照射部位の皮膚温度が軽度に上昇，拡張期血圧が有意に低下した。脈拍数は，全プロトコールにおいて使用後に有意に低下した。腋窩体温，ROM相対値に有意な急性・慢性変化はなかった。2週間の磁場照射によりVASの有意な低下がみられた。セルパワー®は成人の慢性関節痛に対し，生理学的指標に悪影響を及ぼすことなく使用できること，照射による鎮痛効果を有することが示された。

Objectives: Magnetic stimulation is known as one of the treatments of arthritis. Magnetic stimulation has been reported to change the molecular structure of water, resulting in an improvement of blood circulation at the affected part. The purpose of this study was to investigate the ef fects of magnetic therapeutic instrument; CellPower® (3-5 Hz, 800 G) in human with chronic arthralgia.
Methods: We recruited 18 volunteers of 20-65 years old with arthralgia. We examined the serial effects of CellPower® using physiological parameters (body temperature: BT, skin temperature of exposure part; ST, pulse rate: PR, blood pressure: BP), Range of Motion test (ROM) and Visual Analog Score (VAS) score. Magnetic field exposure was done twice a day for 30min for 2w. We performed cross-over trial using real instrument and placebo for 2w each with washout period of over 4w between the two prot ocols.
Results: Concerning about physiological parameters, in protocol A, ST after the exposure at 2w was signif icantly increased compared with that of 0w. In protocol B, diastolic BP after the exposure at 2w was signif icantly decreased compared with that of 0w. In both protocol, PR after the exposure was signif icantly decreased compared with that of before the exposure. All alterations were within normal values. There were no signif icant alterations in BT and systolic BP during the exposure. Also, there was no significant changes of ROM during the study. Interestingly, changes of VAS score showed a signif icant decrease by magnetic field exposure of CellPower®. Our results indicated that CellPower® had no baneful ef fects on physiological parameters and might be useful for the treatment of chronic arthralgia in safety.

概要（Abstract）

　高齢化により認知症の有病率は高まり，急性期病院内の精神科病棟であるA病棟でも認知症患者の占める割合が増えている。入院時に疲弊した家族や退院にむけて今後の生活に思い悩み，揺れ動く家族に出会い家族支援の必要性を強く感じた。そこで認知症患者家族に必要とされる支援を導き出すことを目的に，A病棟に認知症に伴う行動・心理症状（BPSD：Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia）の薬物療法コントロール目的で入院し退院となった認知症患者家族6名に半構成的インタビューを行った。逐語録から家族の語り部分をカード化し，内容の共通性・相違性と時系列に基づき質的分析を行った。
　その結果，23のサブカテゴリ，10のカテゴリに集約できた。急性期病院内の精神科病棟に入院する認知症患者家族の思いは，入院から退院までの経過や患者の状態変化に合せて患者との関係の中で生じる思い【自宅介護への限界感】【入院させたことへの葛藤】【向精神薬に対する思い】【患者の様相に対する悲嘆】【先が見えないことへの不安】【退院への決断】【退院時の不安】と，入院期間通して医療者との関係の中で生じる思い【医療者への期待】【医療者へ言えない思い】【看護師の言葉に救われた思い】であった。今後入院から退院までの経過の中で生じる家族の思いに沿ってタイムリーに支援していく必要性が示唆された。

概要（Abstract）

　本研究は，青年期男性の親性準備性に対する「幼い子との接触経験」，「被養育体験」，「親に対する肯定的感情」の3要因による影響を共分散構造分析により数値化し，核家族群と非核家族群における親性準備性に対する3要因の影響の相違を明らかにすることを目的とした。専門学校と大学の1年次の男子学生241名を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。得られた174 名のうち171 名の有効回答を分析した。変数間の関係を仮定したパスモデルは適合度基準を満たし統計学的に有意であった。核家族群では「親に対する肯定的感情」と「被養育体験」が有意に相関し（r=0.299, p<0.01），「親に対する肯定的感情」から親性準備性へのパス係数が有意であった（β=0.30，p<0.01）。一方，非核家族群では「幼い子との接触経験」と「被養育体験」が有意に相関し（r=0.232, p<0.05），「幼い子との接触経験」から親性準備性へのパス係数が有意であった（β=0.41，p<0.01）。親性準備性に直接的に影響する要因は育ってきた家族形態により異なるが，自身の被養育体験の肯定的な受けとめが間接的に親性準備性を高めることは共通していた。従って，親性準備性の育成においては，家族形態に着目しながら，幼い子との遊びや世話等の体験の場を提供し，育ちの過程で得た体験を肯定的に受けとめられるような支援の必要性が示唆された。

The aims of this research were to quantify the influence of parental readiness of males in young adulthood by three factors, that is, "contact experience with infants," "experience of being nurtured," and "positive affection for parents" using the structural equation modeling, and to clarify the differences in the influence of the three factors on parental readiness through the comparison with nuclear family group and non-nuclear family group. An anonymous self-report questionnaire survey was conducted. In all, 241 first-year male students were recruited from one vocational school and one university. Of 174 responses, 171 valid responses were analyzed. A hypothesized path model showing the relationship between variables indicated that fit criteria was statistically significant. In the nuclear family group, "positive feelings towards parents" and "experience of being nurtured" were significantly correlated (r = 0.299, p < 0.01), and the path coefficient from "positive affection for parents" to parental readiness was statistically significant (β = 0.30，p < 0.01). On the other hand, in the non-nuclear family group, "contact experience with young children" and "experience of being nurtured" correlated significantly (r = 0.232, p < 0.05), and the path coefficient from "experience of being nurtured" to parental readiness was statistically significant (β = 0.41，p < 0.01). The results showed factors that directly affected parental readiness differed depending on the family type, but a common factor was the positive acceptance of their own experience of being nurtured, which led to parental readiness. Therefore, in nurturing parental readiness, while being cognizant of family conditions, it is suggested that there is a necessity for encouraging experiences like playing with and caring for infants and for providing support that can contribute to affirmative nurturing process experiences.

概要（Abstract）

目的
　新人看護職員研修における教育担当者の役割を果たすために必要とされる力について，教育担当者およびこの者を直接支援しながら共に現場で新人教育を推進する部署管理者である当事者の視点から明らかにすることを目的とした。

方法
　新人看護職員研修ガイドラインに則った教育担当者を配置する組織の教育担当者および部署管理者計14名を対象に求められる力について半構成的面接を行い，得られたデータを質的に分析した。

結果
　教育担当者に必要な力として106のコード，19のサブカテゴリー，その内容から7カテゴリーが抽出された。それらは，【教育実践力】【看護実践力】【問題を見抜き解決する】【承認される】【部署全体へ影響を及ぼす】【人材育成において成果をあげる】【役割の遂行を通して自分を育てる】であった。

考察
　必要な力には，教育担当者にとって必須であり役割を遂行する上で主軸となる教育に関する実践力の他に，一見教育には直結していないと思われるようなマネジメントに関する力や教育担当者自身が自分を育てる力等も求められており，組織の実情に則り効果的に新人を育成できる幅広い力が必要とされていた。これらの力は，ガイドラインの理念でもある部署全体を巻き込み成長を促すために有用なものとして認識されていたことを示し，これら多様な力を獲得できるよう新たな育成方法のあり方が示唆された。

概要（Abstract）

　本研究の目的は，一般避難所で実際に行われた支援内容から，避難所で生活する要援護者に必要な準備や対策のための示唆を得ることである。東日本大震災の被災地の職員を対象にインタビューを行い，要援護者の支援や問題に関する内容を抽出した。高齢者の支援では，『介護のしやすさを考えて避難所内の生活場所を決める』『地域共助力を活用する』『移動手段を確保する』『高齢者が使用できるトイレを確保する』など6つの対応が，乳幼児・妊婦では，『周囲への影響を考えて生活場所を決める』『妊婦へのストレスを最小限にする』の対応があがった。そこから，①移動能力と排泄動作に注目した生活環境を整える，②共助グループを作り災害に対応する，③乳幼児・妊婦が気兼ねなく生活できる環境を整える，④要援護者が必要な支援を自ら伝える仕組みの構築に努めることが一般避難所で必要な対応として示唆された。

概要（Abstract）

　本研究の目的は，看護師向けリテラシー教育として「情報」を如何に教えるかを知るために，米国看護情報学の指針である Nursing Informatics: Scope and standards of practice のテキストマイニングにより，看護情報学における「情報」の取り扱いを明らかにすることである。頻出用語分析，共起ネットワーク作成，階層的クラスター分析を行った結果，「情報」は看護情報学の中で大変重要な要素であること，「情報」を実践に生かすためには，看護師が「情報」を理解し，情報科学の理論と技術を身に付ける必要があること，「情報」は健康に関する理解を介してケアに貢献すること，ケア決定には「情報」とテクノロジーの活用が関係していること，マネジメントや質の高い保健医療の提供に関する内容では「データ」「情報」「知識」の関連性が充分に認識されていない可能性があることが明らかとなった。このことから，看護師が「情報」を理解し，情報科学の理論と技術を身に付けることができるリテラシー教育が必要であり，それには，「情報」を活かすテクノロジーの活用方法も含める必要があることが示唆された。